経営者と現場メンバーが会議室でPCや資料を見ながら前向きに相談している様子

PEOPLE & ORGANIZATION TRANSFORMATION

人が活き、組織が動き、
企業が未来へ進む力をつくる。

株式会社ソリデンテは、中小企業に特化し、経営者の想いと現場の実行をつなぐ伴走支援会社です。
業務改善・IT活用・データ活用・生成AI活用を通じて、人と組織の可能性を引き出し、 企業が自ら変化し続けられる状態をともにつくります。

人と組織の変化に伴走 業務改善 IT活用 データ活用 生成AI活用 中小企業支援

WHO WE SUPPORT

ソリデンテは、規模ではなく「変わりたい状態」に寄り添います

従業員3名の零細企業から、400名を超える中規模企業まで。大切なのは会社の規模ではなく、経営者の想いと現場の実行をつなぎ、業務・情報・ITの使い方を整理していく必要があるかどうかです。

ITに詳しい会社だけを支援するのではありません。

経営者がITに強い企業はごく一部です。情報システム部門がある企業でも、自社で経験した範囲以外は判断が難しいことがあります。だからこそ、ソリデンテはツールの導入前に、業務の実態、情報の流れ、選定基準、現場の負担を一緒に整理します。

小規模企業の場合社長・家族・一部社員だけで事務やITを回しており、紙・Excel・LINE・メールが混在している状態から相談できます。
中規模企業の場合部署ごとに仕組みがつぎはぎになり、情報システム担当者だけでは全社最適まで手が回らない状態を支援します。
共通する課題「何から始めるべきか」「何を選ぶべきか」「どう定着させるか」が曖昧な段階から伴走します。
01

選定基準が不明確

Microsoft 365、Google Workspace、LINE WORKS、生成AIなど、何を基準に選ぶべきか判断しづらい。

02

デジタル化がつぎはぎ

部署や担当者ごとに使うツールが異なり、情報の置き場所やルールが統一されていない。

03

現場が忙しく進まない

必要性は感じているが、日々の業務に追われて整理・設計・定着まで手が回らない。

04

属人化に気づきにくい

特定の人だけが知っている作業や判断が多く、退職・異動・休職時のリスクが見えにくい。

05

情報システム担当者が孤立

担当者はいるが、経営判断・業務設計・現場調整まで一人で背負ってしまっている。

06

何から始めればよいか分からない

課題が多すぎて優先順位がつかず、結果として何も進まない状態になっている。

「うちはまだDX以前の段階かもしれない」と感じる企業様ほど、早い段階でご相談ください。ソリデンテは、いきなりシステム導入を勧めるのではなく、業務・情報・人の動き方を整理するところから支援します。

MISMATCH

このようなご依頼は、支援方針と合わない場合があります

最安の初期設定だけを依頼したい価格だけを優先し、業務整理や運用設計を不要と考えている場合は、期待に沿えない可能性があります。
社内のルールづくりには関与したくない現場に根づく仕組みにするには、情報の置き場所、権限、運用ルールの整理が欠かせません。
導入後の定着より機能追加だけを優先したいソリデンテは、機能を増やすことよりも、現場が使い続けられる状態づくりを重視しています。

もちろん、最初から要件が明確でなくても問題ありません。無料相談では、現状を整理したうえで、ソリデンテが支援すべき範囲か、別の方法が適しているかも含めて率直にお伝えします。

QUICK CHECK

まずは、貴社の状態に近いものを選んでください

何から相談すればよいか分からない段階でも大丈夫です。現在の状態に合わせて、優先して整理すべきテーマをご案内します。

OUR STRENGTH

株式会社ソリデンテの強み

中小企業に特化

現場運用まで踏み込んだ、実装型のDX支援を行います。

健康経営 × DX

働きがい・組織力・生産性をつなげる統合支援を行います。

マルチプラットフォーム対応

Microsoft 365、Google Workspace、LINE WORKS、生成AIに対応します。

定着まで伴走

導入で終わらせず、現場に根付く運用設計を支援します。

経営と現場を接続

経営視点と現場視点の両方から設計します。

業種別支援

製造業・福祉・建設・士業・商工団体などに対応します。

WDX

WDX

Work Engagement Driven Transformation
働きがいを起点に、業務・情報・IT・データ活用をつなぎ、組織が自ら動き続ける状態をつくるソリデンテ独自の支援思想です。

IT導入で終わらせず、人と組織が動く状態へ

ソリデンテが大切にしているのは、便利なツールを入れることだけではありません。経営者の想い、現場の負担、情報の流れ、運用ルールを整理し、社員が前向きに使い続けられる仕組みとして定着させることです。

詳しい考え方や支援領域は、サービス案内ページで紹介しています。